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物件番号:15871
| 物件名 | 赤井工場 B号棟 埼玉県川口市赤井2丁目4-1 | ||
|---|---|---|---|
| 物件種別 | 倉庫 | 業種 | |
| 所在地 | 埼玉県川口市赤井2丁目4-1 | ||
| 交通 | 新郷出入口より約2.0km | ||
| 交通 | 埼玉高速鉄道「鳩ヶ谷」駅 徒歩18分 | ||
| 賃料 | 363,000円 | 共益費・管理費 | |
| 敷金・保証金 | 2ヶ月 | 敷金・保証金償却 | |
| 礼金 | 1ヶ月 | 更新料 | 新賃料1ヶ月 |
| 土地面積 | 建物床面積 | 203.58m² | |
| 坪単価 | 5,895円 | ||
| 入居日 | 相談 | ||
| 契約期間 | 3年 | 現況 | 賃貸中 |
| 賃貸借区分 | 普通賃貸借 | 取引態様 | |
| 建物構造 | 鉄骨造地上2階 | 用途地域 | 準工業地域 |
| 建ぺい率 | 60％ | 容積率 | 200％ |
| 駐車場区分 | 駐車場料金 | ||
| 接道状況 | |||
| 築年月 | 1980年1月 | ||
| こだわり条件 | 準工業地域 工業地域 , ２階建て以上 | ||
| 備考 | |||
| 最終更新日 | 2026年06月05日 | ||
| 業種： |
食品工場向け物件(セントラルキッチン) |
自動車関係向き物件(板金塗装・整備工場) |
営業所 |
精密工場 |
金属加工・鉄工所 |
配送センター |
研究所 商品保管倉庫 |
|---|---|
| 設備・条件： |
準工業地域 工業地域 |
工業専用地域 |
冷蔵庫・冷凍庫がある |
事務所がある |
クレーンがある |
キュービクルがある |
幹線道路・ロードサイド 平屋建て | 2階建て以上 | 駅近(徒歩15分) | 高床式(プラットフォーム) | 貸地(資材置場・トラック駐車場) | 大型車進入可 | 40フィートトレーラー進入可 | 新築・築浅（3年未満） | 検査済証がある | 高速インター近く | コンビニ居抜き | マルチテナント型・大型物流センター | 100坪～ | 200坪～ | 300坪～ | 500坪～ | 1000坪～ |
| 賃貸条件： | 更新料なし |
| 特集エリア： | 足立区の貸倉庫・貸工場 | 板橋区の貸倉庫・貸工場 | 江東区の貸倉庫・貸工場 | 墨田区の貸倉庫・貸工場 | 葛飾区の貸倉庫・貸工場 | 江戸川区の貸倉庫・貸工場 | 大田区の貸倉庫・貸工場 | 川口市の貸倉庫・貸工場 | 戸田市の貸倉庫・貸工場 | 八潮市の貸倉庫・貸工場 | 三郷市の貸倉庫・貸工場 | 川越市の貸倉庫・貸工場 | 所沢市の貸倉庫・貸工場 | さいたま市の貸倉庫・貸工場 | さいたま市岩槻区の貸倉庫・貸工場 | さいたま市北区の貸倉庫・貸工場 | 川越市の貸倉庫・貸工場 | 所沢市の貸倉庫・貸工場 | 春日部市の貸倉庫・貸工場 | 越谷市の貸倉庫・貸工場 | 草加市の貸倉庫・貸工場 | 入間市の貸倉庫・貸工場 | 加須市の貸倉庫・貸工場 | 朝霞市の貸倉庫・貸工場 | 志木市の貸倉庫・貸工場 | 新座市の貸倉庫・貸工場 | 川崎市の貸倉庫・貸工場 | 横浜市の貸倉庫・貸工場 |
〒333-0844 埼玉県川口市上青木4-2-17
（公社）埼玉県宅地建物取引業協会会員 埼玉県知事免許(3)第22232号
【埼玉県川口市・61.58坪・クレーン完備で駐車場2台無料の2階建貸工場】
埼玉県川口市赤井の貸工場！
車寄せと荷積みスペース完備で即事業開始可能な物件🏠
・最寄りの高速インター：首都高速川口線 新郷出入口 約2.0km
・用途地域：準工業地域
・築年数：1980年1月
埼玉高速鉄道鳩ヶ谷駅より徒歩18分。203.58m²（61.58坪）の鉄骨造2階建て。クレーン設備、車寄せ・荷積みスペース、無料駐車場2台分を完備。重量物を扱う製造業や物流拠点をお探しの事業者様に最適です。
メリット
希少なクレーン設備と荷積みスペース完備
クレーンが備わっており、車寄せや荷積みスペースも確保されているため、重量物の取り扱いや物流動線が極めてスムーズです。設備投資の初期費用を大きく抑えられます。
無料駐車場2台付きで車両アクセス良好
敷地内に無料駐車場が2台分あり、別途駐車場を契約するコストと手間を削減できます。南側7.3m幅の公道に接道しており、荷台へのアクセスや車両の取り回しも容易です。
デメリット
残置物の空調設備と建物の築年数
1980年築のため建物自体のスペック確認が推奨されます。また、設置されているエアコンは残置物扱いのため、修繕や交換の費用は借主負担となる点に注意が必要です。
賃貸保証会社への加入が必須
契約にあたり、賃貸保証会社への加入が必須（初回保証料として賃料の100%、1年毎の更新料10%）となります。初期費用および毎年の維持費に影響するため事前の資金計画に含める必要があります。